設立趣旨

我が国における健康の水準は、医療技術の進歩、公衆衛生等の社会保障の充実、活発な経済活動がもたらす生活水準の向上等が大きく寄与し、世界でも最高レベルに達しており、国連が2019年に発表した資料(The United Nations Human Development Report 2019)によれば我が国の平均寿命は84.5年で香港(84.7年)に次ぎ世界2位となっています。 一方で、物流の発展により多様化する食品の安全性の確保、移動の高速化に対応した広域な感染症対策、増加する生活習慣病への対策、高度化した医療の中の安全対策など、新たな健康課題も発生しています。それに加えて、国民の健康への関心は、寿命の長さだけでなく、生活の質をも維持できる「健康寿命」の延長にも向けられるようになり、健康増進に関わる商品やサービスの需要は増加するばかりでなく、その質と量を確保することも課題になってきています。 
 生活習慣病やがん、アレルギー疾患、精神・神経疾患などが増加は、ライフスタイルや化物質曝露の問題を含めた環境要因の複合的な影響によるものと考えられます。私たちを取り巻く様々な環境の改善やライフスタイルの向上を目指し、我々は企業、自治体、政府機関などと協力し合いながら、主に電気電子機器の制作・製造を展開してまいりました。ここ数年は、商品の科学的な検証や基礎データの蓄積にも着手し、自ら新しい物を創り出すための能力を向上させる活動へとその幅を広げ、人々が様々な環境のもと健康で活発に生きる力を養うことを支援していこうと考えております。 このたび、我々が機器製造や商品開発を通じて経済活動から得た情報を、単なる情報として終わらせるだけでなく、研究活動による更なる付加価値を創造することで広く社会に還元するため、新たに一般財団法人 健康環境財団を設立いたしました。 

理事長 桜井 智野風(桐蔭横浜大学教授)